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日本株のセクター別ETF|おすすめのETFは1つだけ

日本のイメージ富士山

日本株の業種・セクターの分類

セクターとは、株式市場における業種などによる銘柄の区分のことです。

日本市場では、東京証券取引所により東証33業種という形で、33の業種に分類されています。

ですが、アメリカの場合、11セクターなので、33はセクターの分類としては多すぎます。

そこで、東証33業種をまとめたものとしてTOPIX-17という分類があります。

東証33業種とTOPIX-17の対応関係は以下のようなものになります。

東証33業種TOPIX-17
①水産・農林業、②食料品食品
③鉱業、④石油・石炭製品エネルギー資源
⑤建設業、⑥金属製品、⑦ガラス・土石製品建設・資材
⑧繊維製品、⑨パルプ・紙、⑩化学素材・化学
⑪医薬品医薬品
⑫ゴム製品、⑬輸送用機器自動車・輸送機
⑭鉄鋼、⑮非鉄金属鉄鋼・非鉄
⑯機械機械
⑰電気機器、⑱精密機器電機・精密
⑲その他製品、⑳情報・通信業、㉑サービス業情報通信・サービスその他
㉒電気・ガス業電力・ガス
㉓陸運業、㉔海運業、㉕空運業、㉖倉庫・運輸関連業運輸・物流
㉗卸売業商社・卸売
㉘小売業小売
㉙銀行業銀行
㉚証券、商品先物取引業、㉛保険業、㉜その他金融業金融(除く銀行)
㉝不動産業不動産

セクター別投資のメリット・デメリット

個別銘柄でなくセクター別投資をするメリット・デメリットには以下のようなものがあります。

セクター別投資のメリット

  1. 個別銘柄の経営破綻のリスクがない(影響が少ない)
  2. セクターのみを選べば良く、銘柄選択に迷うことがない

セクター別投資のデメリット

  1. 日本株全体が下落する場合は、結局、どのセクターもつられて下落してしまうというリスクがある
  2. 出来高などの理由で投資対象となりうる金融商品が少ない(後述)

日本株のセクター別ETF

日本のイメージ富士山日本の株式市場でセクター別の投資をする場合、セクター別のETF(上場投資信託)を買うことが第一に思いつきます。

日本株のセクター別のETFを対象となる株価指数は以下のようなになります。

対象株価指数ETF(証券コード)
TOPIX-17 食品NEXT FUNDS(1617)、ダイワ上場投信(1634)
TOPIX-17 エネルギー資源NEXT FUNDS(1618)、ダイワ上場投信(1635)
TOPIX-17 建設・資材NEXT FUNDS(1619)、ダイワ上場投信(1636)
TOPIX-17 素材・化学NEXT FUNDS(1620)、ダイワ上場投信(1637)
TOPIX-17 医薬品NEXT FUNDS(1621)、ダイワ上場投信(1638)
TOPIX-17 自動車・輸送機NEXT FUNDS(1622)、ダイワ上場投信(1639)
TOPIX-17 鉄鋼・非鉄NEXT FUNDS(1623)、ダイワ上場投信(1640)
TOPIX-17 機械NEXT FUNDS(1624)、ダイワ上場投信(1641)
TOPIX-17 電機・精密NEXT FUNDS(1625)、ダイワ上場投信(1642)
TOPIX-17 情報通信・サービスその他NEXT FUNDS(1626)、ダイワ上場投信(1643)
TOPIX-17 電力・ガスNEXT FUNDS(1627)、ダイワ上場投信(1644)
TOPIX-17 運輸・物流NEXT FUNDS(1628)、ダイワ上場投信(1645)
TOPIX-17 商社・卸売NEXT FUNDS(1629)、ダイワ上場投信(1646)
TOPIX-17 小売NEXT FUNDS(1630)、ダイワ上場投信(1647)
TOPIX-17 銀行NEXT FUNDS(1631)、ダイワ上場投信(1648)
TOPIX-17 金融(除く銀行)NEXT FUNDS(1632)、ダイワ上場投信(1649)
TOPIX-17 不動産NEXT FUNDS(1633)、ダイワ上場投信(1650)
東証33業種 電気機器ダイワ上場投信(1610)、東証電気機器株価指数連動型ETF(1613)
東証33業種 銀行業ダイワ上場投信(1612)、東証銀行業株価指数連動型ETF(1615)

ただし、これらのうちほとんどのETFは日々の出来高が十分でなく、チャートでみてもローソクの形になっていないほど相場が閑散としているものが多いです。

セクター別ETFの中で投資対象となりえるのは、東証33業種の中の銀行業に連動する東証銀行業株価指数連動型ETF(証券コード:1615)くらいです。

よって、セクター別ETFでおすすめできるのは銀行セクターの1615くらいになります。

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日本株でセクター投資をしたい場合どうすればいいか?

sonyの画像上記のように日本株でセクター投資をする場合、セクター別ETFは出来高が少なすぎて選択肢とはなりません。

では、日本の株式市場でセクター別投資をしたい場合はどのようにすればいいでしょうか。

代替案としては、セクターや業種を代表する銘柄のいくつかに分散投資する形で、セクター別のETFの代わりとすることが考えられます。

分散投資という点では、リスク分散の効果は薄くなりますが、セクターを代表する複数の銘柄に投資をすることで、個別銘柄に起こる不祥事やスキャンダルといったリスクはある程度緩和できます。

何をもって代表的な銘柄とするかは、時価総額の大小で判断します。

以下が、東証33業種のそれぞれの業種を代表する銘柄です。

(時価総額の大きい順で3銘柄(構成銘柄数が少ない場合は2銘柄)をあげています。)

東証33業種代表銘柄(証券コード)
①水産・農林業日本水産(1332)、マルハニチロ(1333)、サカタのタネ(1377)
②食料品JT(2914)、キリンホールディングス(2503)、アサヒグループホールディングス(2502)
③鉱業国際石油開発帝石(1605)、石油資源開発(1662)、K&Oエナジーグループ(1663)
④石油・石炭製品JXTグループホールディングス(5020)、出光興産(5019)、昭和シェル石油(5002)
⑤建設業大和ハウス工業(1925)、積水ハウス(1928)、大成建設(1801)
⑥金属製品LIXILグループ(5938)、SUMCO(3436)、東洋製罐グループホールディングス(5901)
⑦ガラス・土石製品AGC(5201)、TOTO(5332)、日本特殊陶業(5334)
⑧繊維製品東レ(3402)、帝人(3401)、ワコールホールディングス(3501)
⑨パルプ・紙王子ホールディングス(3861)、レンゴー(3941)、大王製紙(3880)
⑩化学花王(4452)、信越化学工業(4063)、資生堂(4911)
⑪医薬品中外製薬(4519)、アステラス製薬(4503)、武田薬品工業(4502)
⑫ゴム製品ブリヂストン(5108)、住友ゴム工業(5110)、横浜ゴム(5101)
⑬輸送用機器トヨタ自動車(7203)、本田技研工業(7267)、デンソー(6902)
⑭鉄鋼新日鐵住金(5401)、JFEホールディングス(5411)、日立金属(5486)
⑮非鉄金属住友電気工業(5802)、住友金属工業(5713)、三菱マテリアル(5711)
⑯機械ダイキン工業(6367)、コマツ(6301)、SMC(6273)
⑰電気機器ソニー(6758)、キーエンス(6861)、日本電産(6594)
⑱精密機器HOYA(7741)、テルモ(4543)、オリンパス(7733)
⑲その他製品ヤマハ(7951)、バンダイナムコホールディングス(7832)
⑳情報・通信業ソフトバンクグループ(9984)、NTTドコモ(9437)、NTT(9432)
㉑サービス業リクルートホールディングス(6098)、日本郵政(6178)、オリエンタルランド(4661)
㉒電気・ガス業関西電力(9503)、中部電力(9502)、東京ガス(9531)
㉓陸運業東海旅客鉄道(9022)、東日本旅客鉄道(9020)、西日本旅客鉄道(9021)
㉔海運業商船三井(9104)、日本郵船(9101)、川崎汽船(9107)
㉕空運業日本航空(9201)、ANAホールディングス(9202)
㉖倉庫・運輸関連業上組(9364)、三菱倉庫(9301)、近鉄エクスプレス(9375)
㉗卸売業三菱商事(8058)、三井物産(8031)、伊藤忠商事(8001)
㉘小売業ファーストリテイリング(9983)、セブン&アイホールディングス(3382)、イオン(8267)
㉙銀行業三菱UFJフィナンシャルグループ(8306)、三井住友フィナンシャルグループ(8316)、ゆうちょ銀行(7182)
㉚証券、商品先物取引業野村ホールディングス(8604)、大和証券グループ(8601)、SBIホールディングス(8473)
㉛保険業東京海上ホールディングス(8766)、第一生命ホールディングス(8750)、MS&ADホールディングス(8725)
㉜その他金融業オリックス(8591)、日本取引所グループ(8697)、東京センチュリー(8439)
㉝不動産業三菱地所(8802)、三井不動産(8801)、住友不動産(8830)

日本株のセクター別投資の方法についてのお話は以上になります。