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インドの株価指数SENSEXとニフティ50|インド株とインド経済の発展

SENSEXの長期チャート

インドの株価指数SENSEXとNIFTY 50 index

SENSEX(センセックス)とは、インドの株価指数で、正式名称はS&P BSE SENSEX(S&P Bombay Stock Exchange Sensitive Index)といいます。

SENSEXはアメリカのS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社とボンベイ証券取引所の合弁会社により算出されており、ボンベイ証券取引所に上場するインドを代表する株式30銘柄で構成されています。

ちなみに、構成銘柄の中には、日本の自動車メーカーのスズキの現地法人であるマルチ・スズキ・インディアも入っています。

これに対し、NIFTY50 index(NIFTY 50指数)は、インド国立証券取引所(インド・ナショナル証券取引所)に上場している株式50銘柄で構成される株価指数です。

ボンベイ証券取引所とインド国立取引所は、時価総額がほとんど同じ規模の証券取引所です。

ボンベイ証券取引所の方がやや時価総額が大きいですし、上場会社数ではボンベイ証券取引所は世界第1位なので、SENSEXが東証株価指数(TOPIX)、NIFTY 50 indexが日経平均株価というイメージでしょうか。

インド株の値動き

インド株のこれまでの値動きについて、ここではSENSEXのデータで確認してみます。

長期SENSEXチャートインターネットバブルがはじけ、SENSEXは2000年代はじめの高値である約6,000の水準から、半分以下に値下がりしてしまいます。

その後、世界的な景気の拡大をうけて、SENSEX指数は20,000の大台を突破します。

2008年にリーマンショックが起こると、インド株も大きく値下がりし、リーマンショック前の高値と比べ、60%以上値下がりします。

新興国だから大きく値下がりしているかというと、そうでもなくて、日本の株価指数TOPIXもリーマンショックの前後で最大で60%以上値下がりしています。

また、米国の株価指数S&P500もリーマンショック前後で57%程度値下がりしていますので、リーマンショックは先進国・新興国の別なく株価の大きな下落をもたらしたといえます。

リーマンショックをすぎると、インド株はその後、回復に転じ、インド経済の発展とともに上昇を続け2018年7月末の時点では、リーマンショック前の高値から80%程度値上がりしています。

こちらも先進国と比べてみると、アメリカのS&P500はリーマンショック前の高値からやはり80%程度値上がりしています。

これに対し、日本のTOPIXはリーマンショック前の高値を2018年のはじめには上回っていましたが、7月末の時点ではやや下回っているという状態です。

3カ国で比較すると日本の一人負けの状態だといわざるを得ません。

インドとアメリカはほとんど変わらないので、これだけで考えると先進国であるアメリカではなく、あえてインドに投資するメリットが少ないかもしれません。

インド株に投資するには

日本からインド株に投資するには、日本市場のETFを買うか、CFDで投資するのがおすすめです。

東京証券取引所にNEXT FUNDSインド株式指数上場投信(証券コード:1678)が上場されているので、株の現物取引または信用取引により購入します。

ちなみに、1678の対象株価指数はNIFTY 50 indexです。

また、NEXT NOTESインドNifty・ダブル・ブルETN(証券コード:2046)はNifty50指数の1日の値動きを2倍にした指数に連動するETN(上場投資証券)であり、レバレッジをきかせたい場合はこちらを購入します。

一方で、CFD投資によってもNIFTY 50 indexを対象とするETFを購入することができます。

CFDですのでレバレッジをきかせることも可能ですが、過去に60%下落しているような金融商品にレバレッジをきかせるのはおすすめできません。

レバレッジをかけたければ、株式市場で2046を購入すべきです。

インド株のアノマリー(季節性)

インド株の値動きについて、月ごとの季節性(アノマリー)を確認してみます。

SENSEXの月ごとの値動きすると、1月、2月、10月下落傾向でしたが、あとの9ヶ月上昇傾向となりました。

インド株投資をする場合、3月の頭に買って、9月末に決済し、11月の頭に買い直し、12月末に決済するのがいいかもしれません。

インド株の投資戦略

インド株のアノマリーで分析した3月の頭に買って、9月末に決済し、11月の頭に買い直し、12月末に決済するという戦略を検証してみます。

1997年7月から2018年8月までの21年間のSENSEXを対象にしたこの戦略の検証結果は以下のようになりました。

総損益308%
総取引数43
平均損益7.2%
勝率65%
プロフィットファクター2.8
最大ドローダウン-64%

勝率は65%、プロフィットファクター2.8とまずますの成績です。

ですが、最大ドローダウンが64%と大きいのが気になります。

このドローダウンはインターネットバブルが崩壊した影響のものでした。

ただ、表にはありませんが、リーマン・ショック時のドローダウンは26.8%でしたので、60%以上下落した単純なバイ・アンド・ホールドに比べれば、改善しているといえます。

年間の売買成績は以下のような結果になりました。

投資成績
1997年-16%
1998年-4%
1999年56%
2000年-20%
2001年-28%
2002年-2%
2003年52%
2004年16%
2005年47%
2006年27%
2007年34%
2008年-27%
2009年106%
2010年24%
2011年-21%
2012年11%
2013年3%
2014年24%
2015年-13%
2016年16%
2017年11%
2018年10%
総計308%

(2018年は8月月初の時点の成績です。)

1番負けたのはインターネットバブル後の2001年の28%のマイナスで、一番勝ったのはリーマンショック後の回復にあたる2009年の106%のプラスでした。

年間の平均損益14%のプラスでした。

なお、さきほどの2046によりレバレッジをきかせるとざっくりですが平均年率28%になると計算できます。

ただし、ドローダウンは60%の2倍ですので、一時的にゼロ近辺まで下がります。(現物で持っている限りは、マイナスにはなりません。)

仮にそのようなドローダウンが生じると、もとの価格に戻るのはレバレッジが1倍の状態と同じタイミングにはならずにもっと遅くなります。

それを考えるとドーロダウンが大きすぎて、このままではレバレッジ型は手が出しにくいですね。