仮想通貨

ビットコインの今後の値動きは ビットコインのアノマリー ビットコインが下がっている3つの月

ビットコインの推移

ビットコインの季節性を分析

株価や為替の季節的な値動きのことを季節性とかアノマリー(Anomaly)といいます。

ビットコインにも季節的な値動きがあるのかを確認してみます。

2013年5月から2018年6月の約6年の短い期間ですが検証してみます。

検証結果は以下のようになりました。

ビットコインの季節性

上昇傾向:2月、4月~8月、10月~12月

下落傾向:1月、3月、9月

数値はビットコインの月足の始値から終値にかけての騰落率の平均をあらわしています。

検証期間全体の値動きは約13%の値上がりであり、全体的に値上がりしています。

ですが、月ごとでみてみると、1月と3月、9月にマイナスとなっており、常に値上がりしているわけではないことがわかります。

年の初めの1月と年度末の3月、中間期末の9月にマイナスとなるのは何か意味があるのでしょうか。

ビットコインをはじめとする仮想通貨の売買損益は、総合課税であり、雑所得として最高45%の税率が所得税として適用されます。

そのため、3月の下落については、前の年に売却したビットコインの売却益についての税金の支払いのために、年度末に売却されているためとも考えられますが、正確なところはわかりません。

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ビットコインの今後の値動きはどうなるのか

一時期2万ドルの高値をつけ、200万円以上となっていたビットコインですが、2018年6月には6000ドルを割り込むに至っています。

ビットコインの推移

このような値動きはちょうど2000年前後のインターネットバブルに近い印象です。

グラフはインターネット企業が多く上場しているアメリカの株価指数の1つであるNASDAQの値動きを示したグラフです。

インターネットバブル時のNASDAQの株価

macrotrendsの出典をもとにビジトウベン作成

インターネットバブル(ドットコムバブル)により株価が低迷し、底値をつけるのに2年程度、そして底値から回復して以前の高値を更新するのに15年程度かかっています。

株と仮想通貨の違い

株と仮想通貨という投資対象の違いはもちろんあります。

株と仮想通貨の違い1:希少性

株は会社が発行できる株式の総数が会社の基本的なルールを示す定款(ていかん)にあらかじめ記載されています。

これを授権資本制度(オーソライズドキャピタル)といいます。この授権資本制度により一定の制限が株の発行にはあります。

ですが、授権資本は自由に決められるため、新株発行の制限としては弱いです。

これに対し、ビットコインは発行枚数があらかじめ決められており、株式より希少性は担保されています。

株と仮想通貨の違い2:成長性

一方、株式は会社の共有持分であり、会社の成長とともにその本質的価値も大きくなっていきます。

それに伴い株価の理論値である理論株価も会社の成長とともに高くなっていくと思われます。

これに対し、ビットコインはあくまで交換手段であり、本質的価値を有していません。

ビットコインの理論値については意見が分かれるところですが、中には本質的価値そのままに理論値はゼロであるという人もいます。

株と仮想通貨では以上のような違いがあるものの、回復シナリオに入る場合は、期間の違いはあるでしょうがインターネットバブル崩壊後の株価と同じような推移をとるのではないでしょうか。