仮想通貨

仮想通貨の勉強 時価総額ランキング上位の10の仮想通貨の特徴

仮想通貨ランキング

仮想通貨ランキング

2009年にビットコインが登場してから、いくつもの仮想通貨が生みだされました。

ビットコインはみなさん知っていると思いますが、それ以外にどんな仮想通貨があるのでしょうか。

仮想通貨時価総額ランキング

ここでは現時点の時価総額による仮想通貨のランキングを確認しながら、時価総額上位の仮想通貨の特徴をみていきます。(2018年8月現在)

順位仮想通貨通貨単位時価総額(ドル)
ビットコイン(Bitcoin)BTC1,220億ドル
イーサリアム(Ethereum)ETH416億ドル
リップル(Ripple)XRP170億ドル
ビットコインキャッシュ(Bitcoin Cash)BCH123億ドル
イオス(EOS)EOS64億ドル
ステラ(Stellar)XLM46億ドル
ライトコイン(Litecoin)LTC43億ドル
カルダノ(Cardano)ADA34億ドル
アイオータ(IOTA)IOT25億ドル
10テザー(Tether)USDT24億ドル

10大仮想通貨の特徴

仮想通貨1

ビットコイン(Bitcoin)[BTC]

ビットコインは最初の仮想通貨(暗号通貨)であり、2009年に登場しました。

時価総額ランキング1位であることからもわかるように、仮想通貨の中で最も普及しています。

仮想通貨における基軸通貨としても機能しており、ビットコインから派生した仮想通貨(ビットコイン・キャッシュなど)もあります。

ビットコインは決済手段として、さまざまな店舗やサイトで利用が可能です。

将来的にビットコインを原資産として先物ETFなどが整備されれば、ますます取扱高は大きくなることが期待されます。

イーサリアム(Ethereum)[ETH]

時価総額ランキング2位のイーサリアムは、ビットコインの次に時価総額が大きい仮想通貨です。2017年には約90倍に価格が高騰しました。

イーサリアムは、ユーザーが独自に定義し、自動で実行される電子契約であるスマートコントラクトを利用できるプラットフォームです。

スマートコントラクトは、あらゆる契約を記述することができ、ブロックチェーン技術を用いることで、改ざんは不可能となっています。

また、イーサリアムのプラットフォームでは、DAppといわれる中央集権型ではない分散型のアプリケーションをつくることできます。

このプラットフォームの利用には仮想通貨イーサ(ETH)が必要になります。

リップル(Ripple)[XRP]

リップルは、ブロックチェーン技術を利用した銀行などの法人を対象とした国際送金ネットワークです。

送金速度が早いことが特徴で、ビットコインに比べ非常に早いスピードで送金が可能です。

リップルは、民間企業であるリップル社によって開発されています。

リップルの発行上限はあらかじめ1,000億XRPと決められており、価値の希釈化に歯止めがかけられています。

リップルはGoogleからの出資を受けており、また、日本のSBIと共同事業を行っていることでも有名です。

ビットコインキャッシュ(Bitcoin Cash)[BCH]

ビットコインキャッシュは2017年にビットコインから分裂してできた仮想通貨(暗号通貨)です。

2017年当時、発行されていたビットコインと同量のビットコインキャッシュが発行されました。

ブロックサイズの大きさによって送金速度が遅延が生じてしまうというスケーラビリティ問題を解決するために、ビットコインキャッシュでは、ブロックサイズをビットコインの1MBから8MBへと拡大しました。

また、ビットコインキャッシュは、バグ的に仮想通貨を増やせてしまうというリプレイアタックへの耐性を備えている点も特徴です。

イオス(EOS)[EOS]

イオス(EOS)は、EOS.IOとよばれるソフトウェア(EOSソフトウェア)を利用した分散型のアプリケーションのプラットフォームです。

分散型のアプリケーションのプラットフォームとしてはイーサリアム(Ethereum)がありますが、EOSはイーサリアムの改良型だといえます。

EOSのプラットフォームのプロジェクトをEOSプロジェクトといい、このプロジェクトの資金調達ののために発行された仮想通貨がEOSトークンになります。

EOSは1秒あたりのトランザクションの処理速度の点でイーサリアムを大きく上回っており、スケーラビリティ問題を解決した仮想通貨だといえます。

また、EOSの取引手数料は無料であり、取扱量の大きな企業にも適しています。

EOSトークンの総発行量は10億EOSとされています。

現在、日本国内の仮想通貨取引所でEOSを購入することはできません。ビットコインやイーサリアムを国内から海外の仮想通貨取引所に送金した上で購入する必要があります。

仮想通貨2

ステラ(Stellar)[XLM]

ステラ(Stellar)は、リップル(Ripple)をもとに改良する形で2014年に開発された仮想通貨です。

ステラの開発者の中心人物であるジェド・マケーレブ(Jed McCaleb)氏は、一時、世界最大規模のビットコイン取引所だったマウントゴックス(Mt.Gox)の創業者です。

ステラの仮想通貨の単位はルーメン(XLM)です。

ステラは人・銀行・決済システムをつなぐネットワークであり、国際送金における決済スピードに優れています。

ステラはリップルをベースにしていますが、法人向けのリップルに対し、ステラは個人を対象としています。

ステラは非営利団体であるステラ・ディベロップメント・ファンデーション(Stellar Development Foundation)により運営されおり、中央管理者が存在する点はリップルと同じです。

ステラは発行枚数として1,000億XLMが発行されますが、その後、年に発行総量の1%ずつ追加で発行されることが予定されています。

これは価値の希釈化をもたらしますが、それを犠牲に流動性を高めることで、交換手段としての役割は維持されます。

現在、日本国内の仮想通貨取引所でステラを購入することはできません。ビットコインやイーサリアムを国内から海外の仮想通貨取引所に送金した上で購入する必要があります。

ライトコイン(Litecoin)[LTC]

ライトコインは2011年に発行されたビットコインの実用性を高めた仮想通貨であり、アメリカでの人気が高い通貨になります。

ビットコインに比べると、送金手数料が安く、送金速度が早いのが特徴です。

また、よく比較されるビットコインキャッシュと比べると、送金手数料ではビットコインキャッシュの方が安いですが、送金速度ではライトコインが優れています。

ライトコインはビットコインをより実用的にした仮想通貨であり、ビットコインを金とすると、ライトコインは銀というイメージになります。

そのため、ライトコインの普及・発展は兄貴分であるビットコインの広まりおよび価格の上昇にかかっているといえます。

カルダノ(Cardano)[ADA]

カルダノ(Cardano)は、オンラインカジノやゲームのプラットフォームです。

このカルダノ内で利用されるブロックチェーン技術を利用した仮想通貨がエイダ(ADA)になります。

カルダノはADA以外の仮想通貨も利用できるダイダロス(Daedalous)というウォレットを使って高速な送金を実現しています。

また、カルダノはイーサリアム(Ethereum)のようなスマートコントラクト、プルータス(Plutus)により取引の改ざんを防止しています。

なお、プラットフォームであるカルダノの由来は、イタリアの数学者の名前から、仮想通貨であるエイダの由来は、人類初の女性プログラマーの名前から、それぞれきているようです。

現在、日本国内の仮想通貨取引所ではカルダノ[ADA]を購入することはできません。

アイオータ(IOTA)[IOT]

アイオータ(IOTA)とは、モノのインターネットを意味するIoT(Internet of Things)におけるIoTデバイス間の決済のために開発された仮想通貨です。

通貨単位はIOTで、発行上限は2,800兆IOTとされています。

ほかの仮想通貨と比べて非常に大きな発行上限が設定されているのは、通貨供給量を増やすことで価格を下げ、IoTデバイスへの利用を促進するためです。

アイオータ(IOTA)では、Tangle(もつれの意味)といわれる従来のブロックチェーンとは異なる新技術により、手数料を無料化し、高いセキュリティを実現しています。

アイオータ(IOTA)については、マイクロソフトや富士通などの企業との提携が発表されています。

現在、日本国内の仮想通貨取引所ではアイオータ[IOT]を購入することはできません。海外の取引所を利用する必要があります。

テザー(Tether)[USDT]

テザー(Tether)とは、法定通貨である米ドル(USD)による資金的裏付けのある仮想通貨です。

通貨単位はUSDT(USD Tether)です。

テザー(Tether)は仮想通貨と法定通貨の「いいとこどり」をすることを目的に設定された仮想通貨といえます。

つまり、仮想通貨として低い手数料による円滑な決済が可能です。

一方、法定通貨である米ドルの裏付けがあるため、価格変動リスクが低く安心して保有できます。

テザー(Tether)を運営しているは、Tether Limitedです。

このTether Limitedが受け入れた法定通貨である米ドルの管理をしているため、中央管理者であるTether Limitedの破綻などのカウンターパーティーリスクがあります。

2018年にTether Limitedは監査法人との契約を解除しており、カウンターパーティーリスクが高まっていますので、実際に購入を検討する場合は特に注意が必要です

現在、日本国内の仮想通貨取引所では テザー(Tether)を購入することはできません。海外の取引所を利用する必要があります。